キッチンでお湯を使ったり、あたたかいお風呂に入ったりするためには、給湯器の存在が欠かせません。
給湯器にはガス式・石油式・電気式などの種類がありますが、中でもヒートポンプ式のエコキュートは、環境に優しく経済的である点で、人気を集めています。
新しい機器を整備する際に気になるのはコストですが、エコキュートの導入には補助金が適用される可能性があります。
そこで本記事では、エコキュートの補助金の有無や種類、申請方法などについて解説します。
これから給湯器を変えようと考えている方や、エコキュートを新設予定の方は、ぜひ参考にしてお得な情報を集めてください。
目次
エコキュートの補助金は存在するのか
エコキュートは大気中の熱を吸収し、圧縮して大きなエネルギーに変えることでお湯を作り、貯蓄しています。
電気料金の安い夜間に稼働し、翌日お湯を使えるようにする仕組みであるため、コストを抑えやすいのが特徴です。
また、再生可能エネルギーを利用している点で環境に優しいため、政府や地方自治体主体でエコキュートの導入が推進されています。
地球温暖化対策としても有効なエコキュートは、積極的な導入が求められるため、日本国内に補助金制度が存在します。
以前は国が主導のエコキュート向け補助金制度がありましたが、2010年に終了しました。
しかし、最近でもエコキュートの補助金を定期的に給付している地域があります。
例えば東京都練馬区では、練馬区再生可能エネルギー・省エネルギー設備設置補助制度が存在し、該当する発電・給湯システムを導入した区民・事業者・管理組合に先着順で補助金が支給されます。
補助対象となる経費は、設備の購入費用と設備の設置・改修に要する工事費用です。
エコキュートの場合、区民と事業者(個人・法人)は最大25,000円まで補助されます。
この補助金制度は、国や東京都の補助金制度と併用できるため、新たに環境配慮設備を導入する際の大きな手助けとなるでしょう。
また、大阪府の泉大津市でも、地球温暖化対策の一環として、高効率給湯器を新設した際の費用が補助されます。
補助金の上限は1世帯1台2万円までです。
このように日本全国の多くの自治体が、環境保全を目的に積極的にエコキュートを対象とした補助金制度を実施しています。
エコキュートを新設する際は、居住する地域に補助金制度の有無を把握しましょう。
また、年度初めに制度がスタートするケースも多いため、最新の情報に注目してください。
エコキュートの補助金を申し込むのに必要な書類
エコキュートの補助金を受け取るのに要する書類は、各自治体の制度ごとに異なります。
基本的には、以下のような書類が求められます。
エコキュート購入時や工事・改修時に使用した書類は、大切に保管しておきましょう。
エコキュートの補助金制度を利用するのに準備すべき書類
- 補助金交付申請書(請求書)
- エコキュート購入・設置に要る費用の見積書、契約書(コピー)
- エコキュート購入・設置に要る費用の領収書(コピー)
- エコキュートの形式・性能が分かる資料(製品カタログ・製品仕様書)
- エコキュートの設置状況がわかる写真、設置図
- エコキュートの保証書(コピー)
- 住民票
- 納税証明書
- 委任状(代理人が手続きする場合)
この他にも、制度の種類や自治体によって書類の追加提出を求められるケースもあります。
補助金申請書類の提出は、窓口だけでなく郵送で受け付けている場合もあるため、事前に情報を集めましょう。
エコキュートの補助金を申し込む方法・タイミング
エコキュートの補助金を申し込む方法は、タイミングにより2種類に分けられます。
新設前に申請
一般的に、エコキュートが対象の補助金の申請は、エコキュートを新設する前に行うとされています。
申請が認められる前に設置してしまうと、補助金が受け取れなくなる場合もあるため、工事日程を決める際は注意しましょう。
エコキュートを新設する前に補助金を申し込む場合の流れは、以下の通りです。
制度内容・条件の確認
まずは居住する地域の都道府県・市区町村で、エコキュートが対象の補助金制度が存在するかどうかを確かめます。
年度初めに情報が更新されるケースや、交付申請の受付が抽選式または先着式である可能性もあるため、情報をタイムリーに追うことが肝心です。
補助金制度があった場合、エコキュートの種類や申請対象者などの条件を確かめ、補助金の交付対象であるかを判断してください。
補助金交付申請
居住地域のエコキュートの補助金を受け取れる場合、申請手続きを行いましょう。
申請手続きには、上記で説明した各種書類が必要です。
補助金制度ごとの申請方法・申請必要書類を確かめて、過不足なく準備してください。
また、自治体ごとに申請受付期間や受付件数、予算額が定まっているのが通常です。
受付期間内でも予算額や受付件数を満たすと、補助金制度自体が終了してしまう可能性もあるため、早めの行動が推奨されます。
申請認可
申請書類が受理されると審査を受け、問題がなければ補助金申請の認可がおります。
申請・審査には数日〜数週間ほどかかるでしょう。
設置工事・報告
補助金の交付が決まったら、いよいよエコキュートを新設します。
工事が終了した後、所定の期限内に工事内容の報告が不可欠です。
補助金交付
工事内容まで全て認められると、正式な交付確定通知が届きます。
補助金を請求すると、口座に補助金が振り込まれます。
新設後に申請
エコキュートを新設した後に、補助金交付を申し込むケースもあります。
ここでは、東京都練馬区を例に、申請から交付までの流れをみていきましょう。
設置工事
東京都練馬区の補助金制度では、申請時までにエコキュートの新設に係る費用を全額払い終えていなくてはなりません。
そのため、申請に関わる手続きをする前に、エコキュートの設置工事を完了していることが求められます。
補助金交付申請・審査
申請受付期間内に、必要書類を揃えて、可能な限り郵送で提出します。
書類に不備がある場合や、予算を超過した際には、申請が受理されません。
交付決定
書類受付後は審査を行い、先着順で交付を決定します。
補助金交付
交付決定通知が届いてから1ヶ月以内に、口座に補助金が振り込まれます。
エコキュートの補助金を受け取る条件
エコキュートの補助金を受け取る条件は、各自治体により様々です。
製品に関する条件には、冷媒として二酸化炭素を使用していることや、中古品でないこと、一定の年間給湯保温効率(JIS)であることなどが定められています。
また、申請者は申請先の自治体内に居住していることや、自治体の税金を滞納していないこと、過去に補助金を受け取っていないことなども条件です。
製品の細かい機種・性能や申請者に関する条件は、しっかり把握しておきましょう。
マンションにエコキュートを設置するときの条件や注意点
こちらの記事では、マンションでエコキュートを使う際の注意点やおすすめ機種、騒音対策などについてご紹介します。
電気代を節約しながら効率良くお湯を沸かせると話題の給湯器、エコキュート。
よく一軒家に導入されているイメージですが、実はマンションに住んでいても設置することができます。
マンションにエコキュートを検討している方は、ぜひご覧ください。
エコキュートを新設するときは補助金を存分に活用しよう
いかがでしたでしょうか。
今回はエコキュートの補助金制度に関して、申し込みに要する書類や申請方法、対象条件などを解説しました。
エコキュートの導入・工事には多大なコストがかかるため、補助金は積極的に利用するのがおすすめです。
ただし、補助金の交付状況は、地域やタイミングによって変動します。
エコキュートの導入を検討している方は、前もった準備とリアルタイムの情報収集で、補助金の機会を見逃さないようにしましょう。
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